太陽光パネルは、どんなに性能が良くても経年劣化していき、いつかは寿命を迎えます。しかし、きちんとメンテナンスをおこなうことで寿命を延ばすことが可能です。この記事では一般的な太陽光パネルの寿命と耐用年数、劣化を予防する対策について解説します。
太陽光パネルの寿命を「法定耐用年数」視点でみる
太陽光パネルの法定耐用年数は「17年」と設定されていますが、これはあくまで目安の数字です。法定耐用年数は、寿命ではなく減価償却資産として使用可能な期間を法律で定めたものです。機械や設備などの減価償却資産の耐用年数は、個々に算出することが困難であるため、あらかじめ国が決めた法定耐用年数に則って減価償却を行います。
減価償却費の計算方法
太陽光パネルなどの償却資産の税額の算出に用いる、減価償却費の計算方法について紹介します。減価償却費の計算式には、「定額法」と「定率法」という2つの方法があります。原則的に、個人事業の場合は定額法が、法人の場合は定率法が適用されますが、税務署に届け出ることで変更できる場合もあります。
定額法とは、毎年一定の金額を償却し続ける償却方法です。1,020万円の産業用太陽光発電システムを導入した場合、太陽光発電システムの法定耐用年数は17年なので、定額法の場合の減価償却費は1020万÷17年=60万円/年となり、毎年約60万円ずつ償却することになります。
定率法とは、一定の償却率で毎年償却していく方法です。太陽光発電を定率法で計算する場合の償却率は11.8%となります。1,020万円の産業用太陽光発電システムを導入した場合、具体的な計算式は次のようになります。
1年目の償却費：10,200,000円×11.8%＝1,203,600円
2年目の償却費：（10,200,000円－1,203,600円）×11.8%＝1,061,575円
3年目の償却費：（10,200,000円－（1,203,600円＋1,061,575円））×11.8%＝936,309円
定額法と定率法の特徴
前提として、10kW未満の太陽光発電を設置していて、余剰電力の売電やその他の副収入を合わせて年間で20万未満の方は、確定申告が不要なため、減価償却も不要となります。年間で20万以上の雑所得があるか10kW以上の太陽光発電を設置している場合は必要となります。
定額法は先述のように計上する金額が固定されているため、計算がしやすいことが特徴です。一方で定率法は計算が少し手間でありますが、初期の時期に多くの費用を計上できるため、税金の繰り延べ効果が期待できると言われています。
太陽光パネルの実際の耐用年数
太陽光発電システムは、大きく分けると太陽光パネルとパワーコンディショナーの2つの部品で構成されており、それぞれ耐用年数は異なります。それぞれについて説明していきます。
太陽光パネルの耐用年数
太陽光パネルの実際の耐用年数は20年～30年程度と言われています。太陽光発電が本格的に普及したのは固定価格買取制度が始まった2009年からであり、まだ十分なデータはありません。ただ、2009年以前から20年以上故障もなく稼働を続けている住宅用太陽光発電も確認されているため、ある程度参考にできるデータだと考えられています。
パワーコンディショナーの耐用年数
パワーコンディショナーとは、太陽光パネルで発電した電力を企業や家庭で使用できる電力に変換する装置のことです。耐用年数は10年程度と言われており、太陽光パネルよりも短いため、パワーコンディショナーのみの修理や買い替えが必要になることもあります。
太陽光パネルが劣化する原因
太陽光パネルの劣化は、ガラスの表面の変色や変形、配線の腐食などになります。劣化の原因は、雨風・雪などによる経年劣化、天災（地震、台風など）による劣化、動植物による劣化（ふんや枝葉など）、メンテナンス不足などがあげられます。
太陽光パネルの劣化で起きること
太陽光パネルが劣化していくと、出力が低下していきます。目安として、年間「0.25～0.5%」の発電量が低下することが予想されます。しかし、太陽光発電システムの発電量の将来予測シミュレーションは、この劣化が考慮されている場合とされていない場合があるため、必ず確認しましょう。
太陽光パネルの劣化を予防する方法
先述のとおり、太陽光パネルが劣化すると発電量が低下する可能性があります。しかし、適切なメンテナンスによってある程度予防することができます。自分で点検する方法などもありますが、定期的な業者によるメンテナンスがおすすめです。
定期的にメンテナンスを行う頻度ですが、2017年4月に施行された改正FIT法（*）では、太陽光発電システムであれば4年ごとの定期メンテナンスを必要としていますので、こちらを参考にすると良いでしょう。
（*）FIT法：
再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）は、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの再生可能エネルギー源を用いて発電された電気を、国が定める価格で一定期間電気事業者が買い取ることを義務付ける制度。
定期メンテナンスは、太陽光発電の設置業者により有償か無償か異なります。太陽光発電システムを設置する際は、定期メンテナンスについても確認して契約を結ぶようにしましょう。
また、導入の時点で劣化しにくい素材のものを選ぶという選択肢もあります。特に劣化しにくいものが「CIS太陽電池」、反対に劣化しやすいものが「単結晶シリコン型」と言われています。しかし、先ほど述べたとおり太陽光パネルの耐用年数に関してはまだ十分なデータがないため、こちらも参考程度に留めておいた方がよいと考えられます。
以下、具体的なメンテナンスの方法について紹介していきます。
定期点検
専門技術者が実施する設備の劣化・損耗を確認する点検です。太陽光発電システム全体や個別の機器の健全性を、目視や絶縁測定機器によって確認します。
太陽光パネルの清掃
天候や天災、動植物などによる太陽光パネルの汚れは発電効率の低下を招いてしまいます。定期的な清掃によって汚れを除去する必要があります。
パネルの修理・交換
天災や動植物による劣化など、予期していない理由で劣化が早まってしまうこともあります。必要な場合はパネルや部品の修理・交換を行いましょう。
パワーコンディショナーの寿命を長引かせるための劣化予防
パワーコンディショナーは、直流と交流の電気を変換する働きをする、精密な電子機器であり、可動部分もあるため、部品が摩耗し、徐々に劣化していきます。換気フィルターの目詰まりを防止するなどのメンテナンスを通じて、少しでも部品の劣化を遅らせる取り組みが重要となります。
また、雨風や埃、虫といった外的要因がパワーコンディショナーの劣化を助長し、寿命を短くしてしまうリスクがあります。パワーコンディショナー自体を外部要因から物理的に守るような取り組みも重要と言えます。
まとめ
太陽光パネルの法定耐用年数は「17年」とされていますが、実際の耐用年数は20年～30年程度と言われています。しかし、その間に劣化は進んでいき、発電量が低下していきます。
劣化を防ぐためには、適切なメンテナンスが重要です。2017年4月に施行された改正FIT法では、太陽光発電システムであれば4年ごとの定期メンテナンスが必要としていますので、こちらを目安にメンテナンスを行い、発電量の低下を防ぎましょう。
